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Research Office Newsletter 2021年7月号(科研費Edition)を発行

研究

2021/8/3

リサーチ・オフィスが定期的に発行しているResearch Office Newsletterの7月号、「The 2021年度科学研究費助成事業(科研費) Edition」が公開されました。以下に抜粋を掲載しています。


科学研究費助成事業(科研費)とは、基礎から応用までのあらゆる「学術研究」を格段に発展させることを目的とする「競争的研究資金」で、政府全体の競争的資金の5割以上を占める日本最大規模の競争的資金制度です。
Research Office Newsletter 7月号では、2021年度科研費に採択された教員の研究課題をご紹介いたします。
特に四本幸夫教授は、本学で初めて基盤研究(A)に採択される快挙を成し遂げ、約3,800万円を獲得しました。

基盤研究(A) 四本幸夫教授(アジア太平洋学部)
パンデミック時代の人口減少地域の観光による持続可能なコミュニティ作りへの比較研究

この研究は、観光で地域の再生を図る人口減少地域のパンデミック時代における持続可能なコュニティづくりの比較研究で、日本、韓国、英国、ドイツ、イタリア、ニュージーランドを対象としています。新型コロナウイルスの社会経済的影響と、観光による地域再生についてコロナ後の地域の認識を明らかにします。また、コロナ禍からの地域再生のプロセスを調査することで、コロナ後の観光を用いた持続可能なコミュニティのモデルを提示します。

科研費での研究経験や成果が基盤研究(A)採択に与えた影響は?
これまで、「観光まちづくりにおける阻害要因に関する実証的研究」と「日本の世界農業遺産(GIAHS)地域の観光を通じた農村振興に関する比較研究」の科研費の研究を行ってきたので、地域振興という共通のテーマの積み重ねだったのが良かったと思います。

APUメンバーがどんな役割を担い研究を進める予定ですか?
この研究は、日本、韓国、英国、ドイツ、イタリア、ニュージーランドの6か国の人口減少地域のパンデミック時代における持続可能なコミュニティづくりの比較研究で、韓国YOUN Seung Ho准教授(アジア太平洋学部)、英国をJONES Thomas E.准教授(同)、イタリアをVAFADARI M. Kazem教授(同)、ニュージーランドをCOOPER M.J.M客員教授(同)、ドイツおよび日本を他大学の研究者が担当します。それぞれの地域で主にフィールドワークを行う予定です。

採択されるためのポイントは?
今回の申請では、2カ月かけて先行研究を行い、それを元に重要と思われる分野の先生に声をかけて研究メンバーになってもらいました。APUと他大学の先生の参加で、この研究分野を代表できるような研究チームを作ることができたのが採択された要因だと考えています。

7月号の続きはこちら (その他11件の科研費採択研究課題をご紹介)
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