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アジア太平洋学部BUI Thanh Huong教授と国際経営学部齊藤広晃准教授の共著論文“Resource convergence for post disaster recovery”（災害復興後に向けた資源収束）が、Annals of Tourism Research誌にて発表されました。本誌は観光学分野で最高位に、社会学分野では2位に格付けされ、List of ABDC Journalsでも最高位のA*と評される非常に影響力のある雑誌です。今回、両教授の共著論文が掲載される快挙となりました。

2011年3月11日に発生した東日本大震災から10年以上が経ち、東北地方の震災復興を評価する上で重要な節目を迎えています。本論文は、地震と津波、その後の火災で大きな被害を受けた東北の三陸海岸の都市、気仙沼市で行われたBUI教授と斎藤准教授の3年間におよぶフィールドワーク（2017～2020年）の成果です。同市の復興への取り組みは自治体の主導で行われ、創造的な街へと変貌を遂げています。具体的には、生産を主導とする漁業とレクリエーションを主導とする海洋観光を融合させることで、資源と利用者の関係性を変える実験的な観光を推進しました。

本研究では、観光と多様な経済部門を結びつけ、災害後の資源利用を批判的に評価するための新しい理論モデルを紹介しています。気仙沼の創造的な観光モデルは、実際に自然災害で被災した国内外の観光地の復興に応用できる可能性があります。社会貢献の面では、本研究の成果に加え、2016年に締結されたAPUと気仙沼市の連携協定を、より強固なものにしています。齋藤准教授は気仙沼市の出身であり、専門的研究の成果は地理的な境界を超え、地元の人びとと国内外の人びととを繋いでいます。

Bui教授の研究に関する情報は、教員データベースからもご覧いただけます。
https://researcher.apu.ac.jp/apuhp/KgApp?resId=S001538

齊藤准教授の研究に関する情報は、教員データベースからもご覧いただけます。
https://researcher.apu.ac.jp/apuhp/KgApp?resId=S001569

*下の写真は、齊藤准教授がコミュニティセンターでフィールドワークを行っている様子です。