セミナーレポート「Power of tournament incentives: Evidence from Japanese corporate boards」
6月7日金曜日、「Power of tournament incentives: Evidence from Japanese corporate boards」と題して、九州大学の内田交謹教授を講師に迎えRCAPS Onigiri セミナーを開催しました。[FAN Pengda助教（APM）によるレポート]
2019年6月7日金曜日、九州大学の教授である内田交謹（Uchida, Konari）博士をお招きし、「Power of tournament incentives: Evidence from Japanese corporate boards」と題するRCAPSセミナーが開催されました。彼の研究は、米国のグッドプラクティスに対するコーポレートガバナンスの国際的な集中は地元企業の業績を改善するのか、という問いに対する回答を試みるものです。関係する3,185の日本企業の企業一年35,457件を調査し、最高経営責任者（ジュニアディレクター）よりも若い内部ディレクターが多い企業は、経営責任者を頻繁に代えることが示されました。最高経営責任者ではないディレクターに対するジュニアディレクターの割合は企業の業績と正の関係にあります。これらの結果は、ジュニアディレクターの多い企業は若い経営責任者にトーナメント型インセンティブや自信の価値を高める激しい競争をさせるために、離職を頻繁に指示することを示唆しています。この研究で企業の理事会の年齢構造が、理事会の機能と企業業績に関連しているという事実を初めて示しました。
内田交謹教授（九州大学）
内田教授の発表後、中島准教授がこの論文について議論しました。具体的には、中島准教授は、特に、最初に学部生にこの研究で使用された、彼らにとって有用なモデル（例えばGMM、 IV 回帰）について説明し、その後この研究の概要を伝え、質問をいくつか提起しました。例えば、彼は、最高経営責任者より若い内部責任者が多い日本の企業が、よりリスクを負う傾向があるかどうかを考えました。さらに彼はまた、イベント研究の方法を用いてこの問題を検討することもまた興味深いものになるだろうと示唆しました。加えて、イベントスタディ方式を使用しこの課題を調査すれば興味深いものになるだろうと提案しました。
最後にメインバンク制もこのトーナメント型インセンティブに何らかの効果があるかもしれないと述べました。セミナーの終わりに学部生5名と大学院生2名は自分たちの研究について何か良いアドバイスがないか内田教授に伺いましした。ある生徒は、金融機関についての最適な意思決定に関する研究テーマについて、ある大学院生はメインバンク制について質問しました。学生の一人は金融機関のための最適な意思決定に関する研究テーマを尋ね、他の大学院生はメインバンク制について尋ねました。
全体を通して、APU教員、学生共にそれぞれの研究アイデアを交換する絶好の機会となり、セミナーは成功しました。
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